昨今、株式市場は大きな変動に見舞われ、投資家の皆様の中には不安を感じている方もいらっしゃるかもしれません。この記事では、このような株価の急激な下落局面において、「それでも僕は積み立てます」という長期投資への思いを語っていこうかなと思います。
ちなみに、この大幅な下げの中、さらに積立を行いました。
僕が積み立て続ける理由を、過去の事例や専門家の分析を基に解説します。過去の主要な株価暴落の背景、規模、期間、そしてその後の回復状況を詳細に分析し、現在の市場の状況と比較することで、長期的な視点を持つことの重要性を解説します。また、株価暴落時に長期投資を継続することのメリットや、損切りという選択肢が必ずしも最適ではない理由についても掘り下げて考察します。この記事で、市場の変動に惑わされることなく、長期的な資産形成を目指す皆様の一助となれば幸いです。
みなさん、お久しぶりです。テックマネーです。
僕のプロフィールはこんな感じです。
僕が積立投資を継続する理由は
1: 歴史的に見て、市場はあらゆる下落から、たとえ急激で長期的な下落であっても、時間の経過とともに回復してきた。そして、発生した損失を上回って成長を続けてきました。
2: 最悪の弱気相場で大幅な下落が起こった場合、平均 2 年半程度で市場損失を回復する。
3: 市場から売却し、再投資しない投資家は 損失を回復できない可能性がある。
それぞれ、解説していきます.
現在の株式市場の状況
2025年4月2日から始まった今回の暴落は、「教科書に載るレベル」と言われるほど深刻です。アメリカではトランプ大統領が「解放の日」と称して大規模な関税政策を発表し、これが市場に大きな混乱をもたらしました。ダウ平均はわずか48時間で4000ポイント下落し、日本の日経平均も8%近く急落しました。
このような状況下で、多くの個人投資家が損失を恐れて売却に走っています。しかし、歴史的データを見ると、市場は必ず回復する傾向があります。過去の暴落事例から学び、冷静に行動することが重要です。
暴落しても回復する
市場回復のパターン
以下は過去の主な株価暴落とその回復期間です：
引用元：JPモルガン,https://am.jpmorgan.com/jp/ja/asset-management/per/investment-ideas/si-t-aa-drawdown-202004/
| 暴落事例 | 最大下落率 | 回復期間 |
|---|---|---|
| 1929年 世界恐慌 | 約89% | 約25年 |
| 1987年 ブラックマンデー | 約22.6% | 約2年未満 |
| 2008年 リーマンショック | 約50% | 約4年 |
| 2020年 COVID-19 | 約34% | 約半年 |
これらのデータから分かるように、市場は一時的に大きく下落することがありますが、長期的には必ず回復しています。
これらの暴落時の回復期間は約2年5ヶ月になります。
そして、面白いのが回復期間が年々短くなってきています。シカゴ大学で行われた（2021年)の研究結果の引用になりますが、1945年以降のベアマーケット20事例を分析した結果、回復期間の中央値は31ヶ月（約2年7ヶ月）であり、政策対応が迅速な2000年以降は中央値19ヶ月に短縮(約1年7ヶ月)していることがわかっています。
その背景には政策対応の進化と市場構造の変化が大きく関わっていると思います。過去の主要な暴落事例と比較しながら解説します。
回復期間短縮の背景
1. 政策対応の迅速化
中央銀行が大規模な金融緩和（例：量的緩和）を即座に実施し、流動性を供給するようになりました。2020年の暴落では、FRBが政策金利を急激に引き下げ、約5兆ドルの資産購入プログラムを開始しました
2. 政府の経済支援策
企業や家計への直接給付金・融資保証が市場心理を安定させました。COVID-19時には米国で2.2兆ドルのCARES法が即時成立しました
3. 投資家行動の変化
「暴落＝買い場」という認識が定着し、個人投資家が下落局面で積極的に積立投資を行う傾向が強まりました.
回復を待つ時間があるなら、回復を待とう
下記は、あるファンドの調査結果になりますが.
調査対象となった 79 年間の期間中、歴史的に見て強気相場は弱気相場よりも平均 41.5 か月長く続き、累計総収益は 123.5% 高くなっていることがわかります。
この歴史から、『回復を待つ時間があり、現在の損失に耐えられるなら』損切りはせずに長期で持つのが賢明な判断だと思いませんか？
株価が大きく下がった時（ドローダウン）に売ってしまうと、損を取り戻すのが難しくなる理由
株式投資をしていると、株価が大きく下がる時期（ドローダウン）が必ずやってきます。「もうダメだ！」と思って、持っている株を売ってしまう人もいるかもしれません。でも、ちょっと待ってください。売ってしまうと、損を取り戻すのが、実はとても難しくなってしまうんです。その理由を2つのポイントで説明します。
数学的非対称性の原理
株が下がったタイミングで売却した場合
例えば、あなたが100万円で買った株が、50%下落して50万円になったとします。大暴落ですよね。
そこで、あなたが慌てて株を売却すると、手元に残る現金は50万円ですね。
そして、この50万円を元手に100万円まで増やそうと思うと、購入した株価が2倍、つまり100%の上昇が必要なんです。
50%下がったものを、同じ金額に戻すためには、それよりもずっと大きなパーセントで上がらないといけない。これが、数学のちょっと不思議な関係なんです。
なぜこんなことが起こるかというと、株価が下がり売却してしまうと、持っているお金の量が減ってしまうからです。減ったお金を元に戻すためには、以前よりも大きな割合で増やさないといけないんですね。
株が下がったタイミングで売却せずに保有し続けた場合はどうなるでしょうか？
株価が下がったとしても、保有し続けた場合、持っている株の数は変わりません。
そして、もしその後、保有している株価が50%上昇したら、している株の価値も元の水準に戻ります。さらに、元の水準を超えて上昇すれば、利益を得ることができます。
つまり、
- 売却した場合: 株価が回復しても、持っている株数が減っているので、元の投資金額を取り戻すためには、より大きな株価の上昇が必要になります。
- 保有し続けた場合: 株価が回復すれば、持っている株の価値も回復し、元の投資金額を取り戻せる可能性が高まります。
もちろん、株価が必ずしも元の水準に戻るとは限りませんし、さらに下落する可能性もあります。しかし、長期的な視点で見て、成長が期待できる企業の株や、分散された投資信託などを保有しているのであれば、一時的な株価の下落は、長期的に見れば回復する可能性が高いと考えられます。
このため、長期投資においては、一時的な株価の変動に一喜一憂して売買を繰り返すのではなく、保有し続けることが、損失を確定させずに、将来的な回復と成長の恩恵を受けるための重要な戦略となるのです。
ただし、これはあくまで「長期投資」という前提に基づいた考え方です。もし、投資の目的や期間が短い場合や、保有している株の 業績な度に問題がある場合は、売却という選択肢も検討する必要があるかもしれません。
手数料と税金
株を売ったり、また買い直したりする時には、手数料がかかることがあります。これは、証券会社に支払うお金ですね。
さらに、株を売って利益が出た場合には、税金がかかります。例えば、売って5万円の利益が出たとしても、その一部は税金として引かれてしまうので、手元に残るお金は少し減ってしまいます。
もし、株価が下がった時に売って、また上がり始めた時に買い直そうとすると、そのたびに手数料がかかります。そして、もし運良く利益が出ても、税金で少し減ってしまいます。
このように、何度も売ったり買ったりしていると、手数料や税金が積み重なって、さらに損を取り戻すのが難しくなってしまうんです。まるで、穴の空いたバケツで水を汲んでいるようなイメージです。
まとめ
2025年4月、トランプ関税によって株価は大暴落していますが、『それでも、僕は積み立てます』と言った根拠を話していきました。
前提として、僕は投資の専門家でもなくただのエンジニアです。なので、僕が話していることが100%正しいとは思わないで欲しいですし、投資の判断はご自身で行うようにしてください。
また、『長期投資』という前提で話しているという点もご留意ください。
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